私が災害カウンセリングに関心を持つようになったきっかけは、１９９５年１月の阪神・淡路大震災と同年３月の地下鉄サリン事件です。阪神・淡路大震災では友人、知人、先輩、後輩、恩師などのたくさんの方が被災しました。また、地下鉄サリン事件の当時は仕事先が東京の事件現場にも近く、もしかしたら自分が被害に遭っていたかもしれないというテロ事件でした。この２つの大きな自然災害と人的災害がきっかけでしたが、じっくり勉強を始めたのは２０１１年３月の東日本大震災で、「被災者の方たちに自分が何かさせていただけないか」と考えるようになったからです。

災害とは、ＷＨＯ（世界保健機関）の定義では「生態上および心理社会的側面における重篤な崩壊であり、影響を受けたコミュニティーの対処能力を遥かに超えるもの」です。全米被害者援助機構の訓練マニュアルでは、災害を自然災害、産業技術災害、人的災害の３つに分類しています。

災害カウンセリングの研究の歴史は元来、戦争がきっかけでした。米国で２つの世界大戦での兵士らの「戦争神経症」の研究から始まったのです。第二次大戦後は、１９８０年代前半から、戦争における「ＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）」の研究が始まりました。米国における災害カウンセリングの歴史は、カリフォルニアの活断層における大規模地震など自然災害でのカウンセリングもありますが、大まかには「戦争」中心です。しかも、カウンセリングの中心テーマ（目標）は兵士を再び戦場に戻す「再適応」なのです。

一方、我が国では１９９５年の阪神・淡路大震災と地下鉄サリン事件から、災害カウンセリングが始まりました。日本においての中心テーマは被災者の「心のケア」です。

日本における災害カウンセリングの大まかな手順は、次の通りです。

カウンセリングによる心のケアを必要とする時期は、米国では被災直後からというのが主流の考えですが、我が国では阪神・淡路大震災の実践研究から災害の２～４年後という考えが主流です。阪神・淡路大震災後の早期に、被災した子供たちに被災時の絵を描かせるという被災体験直面化の取り組みが、かえって子供たちの心のケアを後退させてしまったという反省があるのです。つまり被災者の心の状態は２～４年後を中心に少なくとも５年間は見守る必要があります。しかも、災害規模によっては５年で終わることは少なく、長期間に及ぶ粘り強い支援が必要です。

カウンセラーにとって特に大切なことは支援を決して押し付けないことです。被災者が以前の生活に一歩でも近づくことが大事であり、その一助となるのが災害カウンセリングです。その中心は被災者の話を聴く「傾聴」で、その人が本来持つ自己治癒力を発動するための手助けとなることを目指します。そして一人一人の自己治癒力が集まり、被災地のコミュニティー全体の治癒力が高まれば理想的です。

さて、今も続くウクライナの戦争では、災害カウンセリングを必要とする人々が増え続けています。最悪の人的災害である戦争で最も大きな心の傷を負うのは戦う兵士であり、戦禍に巻き込まれた住民たちです。戦争地域でも心理カウンセラーは活動しています。災害時に現場に駆け付ける「国境なき医師団」＝＊はよく知られていますが、そのスタッフの中にも臨床心理士がいます。彼らは特に子供や高齢者、女性などの心のケアを担当します。例えば子供たちへ遊びを媒介としてケアを行うといったことがあります。ちなみに戦争などの災害で大人と子供では心への負荷の現れ方に大きな違いがあります。大人も子供も過剰に我慢しようとしてしまいますが、その結果、大人は理屈で我慢しようとするので「うつ」傾向になる方が多いようです。子供は言葉でうまく表現できないことから、不眠・過食拒食・頭痛・腹痛など、「身体」にまず症状が出ます。

米国の場合、戦争でＰＴＳＤになった兵士は帰還させられ、「再適応トレーニング」（治療）を受けて、再び戦場に送られます。帰国してからの元兵士の自殺率の高さを考えると大きな問題があります。

日本の自衛隊はイラク戦争で戦闘には参加していませんが、人道支援活動に従事しました。そうした戦争地域にも派遣される自衛隊には「心のケア」を担当する部署があり、臨床心理士もいます。自然災害に関して米国ははっきり戦争と分けていますが、日本の場合は自衛隊の紛争地域派遣も自然災害も「心のケアが必要」という点で同一カテゴリーにしています。

＊【国境なき医師団】１９７１年にフランスの医師とジャーナリストのグループによって作られた非政府組織（ＮＧＯ）で、世界最大の国際的緊急医療団体。１９９９年にノーベル平和賞を受賞。