空間情報の専門家として榊准教授は、コンピューター上でさまざまな地理空間情報を重ね合わせて表示、分析するＧＩＳ（地理情報システム）を利用して防災の研究を行っています。当初は道路上における防犯研究をしていましたが、内閣府のＳＩＰ（戦略的イノベーション創造プログラム）事業にメンバーとして参画したことをきっかけに防災研究も始めました。

１９９５年に発生した阪神・淡路大震災では、被災地被害の膨大なデータは紙の地図に集約されました。この震災を機にカナダ発祥のＧＩＳの需要が日本でも高まりました。東日本大震災後は津波浸水範囲や原発事故による計画停電対象地区の図示などに使われ、文字情報より明確であるということが評価され、地図情報の重要性が見直されるようになったのです。榊准教授は「ハザードマップなど災害に備えて重要な情報を『見える化』する効果は大きく、住民の防災意識に訴えるので各自治体もＧＩＳ利用に更に注目してきています」と話します。

榊准教授は研究室の学生とともに実施するＧＩＳを使った地域住民とのワークショップや講演を通じて、災害時の道路閉塞や徒歩避難についての防災啓発活動を精力的に続けています。「長年住んでいる住民が実は道路に潜む危険を見落としがち。道路が広いからと言って安全なわけではありません」と警鐘を鳴らす一方で、昨年発生した大阪府北部地震発生後の寝屋川市萱島東地区では、地区３自治会の全戸に地震時避難地図を配布しました。今では「私たちの地域でも」と自治体から引く手あまたの活動です。

現在は「大地震発生後に道路が閉塞した状況で、歩行者は通行可否をどう判断するか」をテーマにＶＲ（仮想現実）を使った実験を行っているほか、今後は「密集市街地において、住民同士でどのような共助が行われたら、安全に避難できる住民がどれくらい増えるのか」をテーマにＧＩＳとマルチエージェントシステム*を使った徒歩避難シミュレーションを進めようとしている榊准教授。研究を「まちの安全」に還元する地域密着型の研究者です。

＊マルチエージェントシステム＝自律した行動主体（エージェント）をシステム内に複数配置し、エージェント同士の相互作用による群行動をコンピューター上に再現するシミュレーション手法